防犯カメラの販売が伸びている理由

防犯カメラの販売店いろいろ

防犯カメラの販売が伸びている理由

まずは防犯カメラと関連高い、空き巣の実態についてまずはお話していこうと思います。
空き巣、専門用語では侵入窃盗と呼びますが、商店や金融機関を含め、件数としては平成14年が最大です。
実に350,000件に迫る勢いでした。
その後減少していきますが、それでも平成25年のデータでは100,000件を越えています。

内訳としては同じく平成25年のデータで、一戸建てが40.9%、三階建て以下の共同住宅で12.9%と、この二つで半数以上を越えています。
さらに4階建て以上の共同住宅では4.9%、一般事務所では13.0%、商店及び生活環境営業では8.3%、金融機関などが0.2%、その他で11.5%の割合となっています。
住宅対象で50,000件を越えているので、やはり家庭や自営業をなさっている方でも侵入窃盗に対する対策はしておくべきだと思われます。

対策としては鍵の種類をピッキング対策に強いものに変える、二重鍵にするなど、色々な手段が挙げられますが、中でも防犯カメラは抑止力が高くお薦めです。
近年では金融機関などはもちろん、駅や空港、コンビニエンスチェーンやスーパー、デパートなどの商店、商店街などの街中、図書館なども防犯カメラを設置しているところが多くなっています。
平成23年度のデータには、防犯カメラの販売台数は累計で200万台に上ると言われています。

監視社会などとも呼ばれ、是非もありますが、少なくとも平成14年から徐々に侵入窃盗の件数が減っていることに、防犯カメラは一助となっているのではないでしょうか。
以上、防犯カメラの必要性、有用性について述べさせて頂きました。
それでは改めまして、これから防犯カメラのさまざまな販売形態についてご紹介していきます。